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ITエンジニアの年収|未経験転職は平均300万台から【2026年】

ITエンジニアの年収|未経験転職は平均300万円台

未経験からITエンジニアに転職して、年収はどれくらいになるのか気になりますよね。

  • ITエンジニアに興味を持っている
  • エンジニア業界内の転職を検討している
  • IT業界の平均年収を知りたい

こういった方向けに「ITエンジニアの年収事情」についてデータを元に解説していきます!

\この記事でわかること/

  1. 未経験の初任給・年収相場は300万円
  2. 一番給料が高い職種はソフトウェアエンジニア(平均511万円)
  3. 年収を上げる具体的な方法6つ
  4. 年収以外の転職判断基準

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目次

未経験ITエンジニア|平均年収・現状【2026年時点】

初任給・年収相場は300万円台からが目安

未経験からITエンジニアに転職した場合、初年度の年収は300万円台からのスタートが一般的な目安です。

複数の転職メディアの集計では、未経験1年目の年収は250万〜350万円程度が多いと紹介されています。

またITエンジニア全体(経験者を含む)の平均年収は約460万円ですが、未経験入社の場合はこの平均よりも低い水準からスタートし、経験を積みながら平均値に近づいていくのが一般的な流れになります。

経験年数に応じてどう上がるか

年収は経験年数に応じて段階的に上がっていきます。

<未経験スタートの平均年収>

スクロールできます
未経験1年目250万〜350万円程度
未経験3年目380万〜450万円程度
(3年間で年収が約2倍になる実例もあり)

未経験4年目以降は本人の努力次第での変わり幅が大きいため、下記の年代別平均年収が実態に近い形となります。

<年代別平均年収>

スクロールできます
20歳代380万円
30歳代前半490万〜610万円
30歳代後半530万〜700万円
40歳代650万〜800万円

マネジメント職やアーキテクトなど上位職では900万円を超えるケースも珍しくありません。

IT業界の給与形態は特殊

日本の一般的な職種と比べて、IT業界の給与体系には特有のクセがあります。求人票を見るときは、次の3点に注意しましょう。

☑️固定残業代(みなし残業代)が年収に含まれていない

☑️ボーナス(賞与)が出るかどうか

☑️資格取得支援があるか

海外や外資系企業であれば年俸制の制度をとっている場合が多いのですが、日本では年俸制は珍しい部類に入ると思いますので注意が必要です。

3つの注意点をひとつずつ見ていきましょう。

固定残業代

求人票の年収に「固定残業代(みなし残業代)」が含まれているケースがあります。たとえば基本給25万円+固定残業代5万円(30時間分)という内訳の場合、30時間を超えた分は別途支払われますが、内訳を確認せずに額面だけで判断すると、実質の手取り感覚とズレることがあります。

ボーナスの有無

日本の一般的な月給+賞与という形態と違い、年間の年収をあらかじめ12分割(または14分割)して支給する仕組みです。そのため賞与(ボーナス)が別途出ないケースがあります。求人票の年収の数字だけでなく、賞与の有無や支給回数も確認しておくと安心です。

資格取得支援の有無

IT業界は業務時間外での自己学習・資格取得が当たり前の業界です。そのため企業によっては指定の資格を取得することで一時祝い金・月額給料アップ・受験料支給のいづれかの福利厚生を揃えていることが多いです。

特に資格取得によって月額給料アップする場合は、年収アップに直結するため確認しておきましょう。

交渉で年収は変わるのか

未経験入社の場合、年収は企業の初任給テーブルに沿って決まることが多く、大幅な交渉の余地は少ない傾向にあります。ただし前職での実績やポータブルスキル(コミュニケーション力・提案力など)をアピールできる場合は、多少の考慮がなされることもあります。

インセンティブはあるの?

企業によっては「友人の紹介で受託案件を自社に紹介」「IT業界に興味がある友人を紹介し入社」した場合などにインセンティブ(個人報酬)が得られる場合があります。


ITエンジニアの年収|職種・地域別比較

<ITエンジニアの職種別年収データ>

今回はITエンジニアの職種別年収データを「経済産業省が出す公的データ」と「求人ボックス給料ナビさんの実際の求人情報」からの情報をもとに紹介していきます。

インフラ系・Web系・SE・プログラマーの年収相場一覧

ITエンジニアと一口にいっても、職種によって年収相場には差があります。求人ボックスの給料ナビをもとに、代表的な職種の一般的な平均年収を比較しました。

 <職種別平均年収>

スクロールできます
職種別平均年収
ソフトウェアエンジニア511万円
システムエンジニア493万円
インフラエンジニア477万円
プログラマー463万円
Webエンジニア462万円
ITエンジニア全体459万円

※出典:(求人ボックス給料ナビ)

上流工程(設計・要件定義)に関わる比率が高い職種や、専門性が高く代替が効きにくい職種ほど、平均年収が高くなる傾向があります。

SES・フリーランスの単価相場
SES(常駐型)エンジニアの正社員平均年収は350万〜460万円程度とされ、他の雇用形態に比べてやや低めの水準です。

フリーランスとして独立した場合
月単価55万〜100万円ほどが相場となり、案件次第で年収は大きく変わります。

<より細かい職種の平均年収はこちら>

大手SIer・SES・自社開発の年収の違い

同じITエンジニアでも、勤務先が大手SIerか、SESか、自社開発企業かによって年収レンジは大きく変わります。

企業形態年収レンジの目安
大手SIer700万〜900万円
中堅SIer500万〜650万円
SES(正社員平均)350万〜460万円
自社開発メガベンチャー(シニア層)800万〜1,500万円

※出典元:記事下に記載

SESはエンジニア未経験でも転職しやすいですが、Slerや自社開発になってくると転職時にポートフォリオ(作品)の提出や筆記試験(計算やCAB試験など)を取り入れていることが多いです。

近年未経験からエンジニアを目指す方が数多くいますが、すぐにSler・自社開発への転職は難しいためSESから経験を積み順調に年収アップに向けてスタートを切る流れが一般的です。

エリア別の年収差は?

勤務地によっても年収相場は変わります。

システムエンジニアの平均年収は全国493万円に対し、東京都では548万円となっています。

<東京と全国平均の差>
東京都のシステムエンジニア平均年収548万円は、全国平均493万円より55万円ほど高い水準です。大手企業や自社開発企業の本社が集中していることが背景にあると考えられますね。

※出典元:記事下に記載

地方でも案件によっては同水準の年収を得られるケースがありますが、全体としては都市部の方が求人数・年収水準ともに高くなりやすい傾向があります。

また地方では都市部に比べると就職先・案件先が限られてしまうため注意が必要です。

未経験ITエンジニア|転職の難しさ

完全未経験はSESから始めるのが現実的

自社開発企業や大手SIerの正社員採用は、実務未経験だと選考のハードルが高くなりがちです。

一方でSES企業は、実務未経験者を採用したうえで現場に送り出しながら育成する仕組みを持つ企業が比較的多く、完全未経験からエンジニアとしての実務経験を積む最初の入り口として選ばれやすい傾向があります。

未経験転職には年齢制限がある

また求人票をチェックした際に必ず見落としてはいけないものがあります。

それは「年齢制限」です。

一般的に未経験でエンジニアを目指す方は、未経験を採用している企業を探すのに苦労するかと思います。しかし、さらに求人によっては30代以降お断りの条件が加わるため注意が必要です!

基本的には求人票に「※29歳以下」「※30歳以下」との一文が載せられているため、応募条件のチェックが必要です。

これは年齢そのものより、「研修期間を経て育成するコストを、その後何年働いてもらって回収できるか」という企業側の採用ロジックが背景にあると考えられます。

未経験エンジニアの初任給は平均より低めになりがち

今まで未経験の年収事情について詳しく触れてきましたがここで注意が必要です。

「職種別の平均年収」は、何年もキャリアを積んだベテランや、情報系を学んだ人、独学でプログラミングに長く触れてきた人まで幅広く含んだ数字です。

厚生労働省のデータでもわかる通り、別職種からIT業界へ未経験転職する方の平均年収は大学ですでに4年間IT知識・技術を学んできた方に比べると初任給が低めになりがちのためそこの部分の理解が大切です。

IT業界未経験は知識ゼロの状態でのスタートになるため、最初の数ヶ月〜1年は現場で成果を出すというより、会社側が研修や実務を通してスキルを育てる期間になります。

入社時点の年収が平均よりやや低めに出るのは、能力を過小評価されているからではなく、教育コストを会社側が負担している期間だと捉えるのが実態に近いでしょう。

ただしIT業界は年功序列よりも実力・成果で評価が動きやすい業界でもあるため、研修期間を経て実務で成果を出し始めれば、資格取得や転職、上流工程の経験を通じて年収は着実にUPするでしょう。

資格取得・プログラミングスクールの経験で年収を引き上げる

未経験からのスタート時点では平均より低めの年収でも、資格取得やスクールでの学習を通じて実務に必要な知識を先に補っておくことで、入社後の評価やその後の年収の伸び方に差が出やすくなります。具体的な費用や回収期間は⑤で解説します。

未経験でエンジニア転職した先輩たちの実例

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未経験ITエンジニア|年収を上げる方法

<IT知識・技術によって年収は上がる>

このデータからも分かるとおりIT業界は個人の努力次第で順調に年収を上げていける業界です。

そのためどういった行動が年収アップにつながるのかより具体的な方法を紹介します。

1.資格を取得する

未経験でエンジニアを目指す方の一番早くかつ現実的な年収UP方法として「資格取得」が挙げられます。

なぜなら企業によっては資格取得時の祝い金資格手当(資格を取得すると毎月の給与に一定額が上乗せされる制度)が用意されていたり、昇給・昇進や転職時の評価材料として有効なためです。

  • まず未経験であれば、
    ITの基礎を学ぶためにITパスポート、基本情報技術者試験
  • インフラ系エンジニアを目指したいと決まっている場合は、CCNA・LinuC、LPIC
  • 開発系を目指したい場合は、言語に関わる資格(JAVA silver)など

目指す職種に直結するベンダー資格に進むと、学習の遠回りが少なくなります。

※求人票や採用面接で資格手当の有無を確認しておくと、資格取得の投資対効果を判断しやすくなります。

特に基本情報技術者試験やCCNA、LinuCなどの資格は、未経験者が知識を体系的に証明する手段になります。

2.上流工程の業務を担当する

上記でも触れた通り、上流工程に関わる比率が高いシステムエンジニア・インフラエンジニアは、実装中心のプログラマーやWebエンジニアより平均年収が高い傾向にあります。

要件定義や設計といった上流工程の経験を積むことは、年収アップの代表的なルートのひとつです。

未経験からいきなり上流工程を任されることはほとんどなく、一般的には実装・テストといった下流工程で経験を積みながら、詳細設計→基本設計→要件定義と、少しずつ上流に関わる範囲を広げていく流れになります。

上流工程では技術力に加えて、
顧客やチームとの折衝力・調整力
が求められる場面が増えるため技術以外のスキルが年収に影響しやすいポイントといえます。

3.役割を広げて昇進を目指す

マネジメント職やアーキテクトなど役割を広げていくと、年収レンジも上がっていきます。40代で650万〜800万円上位職では900万円を超えるケースもあるというデータは、経験年数だけでなく役割の広がりが年収に影響していることを示しています。

昇進の道は大きく2つに分かれます。

  • チームマネジメントやプロジェクト管理を担うマネジメント職
    (プロジェクトリーダー・プロジェクトマネージャーなど)
  • 技術力を深めて設計方針を主導するスペシャリスト職
    (アーキテクト・テックリードなど)

どちらが向いているかは、人をまとめることに関心があるか、技術を突き詰めることに関心があるかで変わってきます。

4.ITコンサルなどの別職種に転職する

エンジニアとしての経験を積んだあと、要件定義や顧客折衝の比重が大きいITコンサルタントなどの職種に転職することも、年収アップの選択肢のひとつです。

エンジニアとして培った技術理解に、経営課題への提案力を掛け合わせられる人材は、事業会社側からも需要が大きい傾向があります。

5.別企業に転職する

同じ会社で昇給を待つより、転職によって年収が大きく上がるケースは珍しくありません。

特にIT業界は実力・成果で評価されやすいため、実務経験を積んだ後の転職は年収交渉の余地が広がりやすいタイミングです。

転職のタイミングとしては、一般的に実務経験2〜3年目あたりが目安とされます。

未経験入社直後の転職は「早期離職」と見なされ選考で不利になりやすい一方、経験を積みすぎると現職の待遇に慣れて動きづらくなる面もあるため、経験と市場価値のバランスを見て判断するのがポイントです。

6.副業を始め、フリーランスを目指す

実務経験を積んだ後、副業として案件を受けることから始め、将来的にフリーランスを目指すという選択肢もあります。

フリーランスエンジニアの月単価は55万〜100万円程度が相場ですが、案件獲得や収入の波などのリスクも伴うため、まずは副業から始めるのが現実的な選択です。

副業は、クラウドソーシングサイトなどで小規模な案件から始めるのが始めやすい方法です。

会社員を続けながら実績とポートフォリオを積み上げ、収入の見通しが立った段階でフリーランスへの完全移行を検討する、という段階的な進め方であればリスクを抑えやすくなります。

なお副業を始める際は、勤務先の副業規定(許可制か禁止か)を事前に確認しておく必要があります。


未経験ITエンジニア|学習投資の費用対効果

5年以内に転職したものの学習比率
引用元 :IT・デジタル人材の労働市場に関する 研究調査事業|厚生労働省

この資料は、厚生労働省の「IT・デジタル業界で転職した方が取り組んだ学習方法」のデータになります。

すでにエンジニア業界に転職している、大学・専修学校で学んできた方は、教育現場や社内研修でIT知識・技術を学ぶことができますが、別職種からエンジニアを目指してIT転職する方は必然と「自己学習(37%)」「民間教育機関(プログラミングスクール等)の受講(18%)」のどちらかが選択肢になると思います。

プログラミングスクールの平均金額

プログラミングスクールの相場は給付金なしの平均は66万円前後(※未経験者向け)が目安となります。
国の教育訓練給付金を利用すると、条件を満たせば最大80%(上限あり)が軽減され、実質20万円台まで下がるケースもあります。

料金の幅が大きいのは、
・受講期間(1〜3ヶ月の短期コースか、6ヶ月以上の長期コースか)
・サポート内容の違い
によるものです。

未経験者コースの多くは、学習サポートに加えて転職支援(求人紹介・面接対策・ポートフォリオ添削など)が料金に含まれているため、独学向けの学習コースよりも高額になる傾向があります。スクールを比較する際は、料金だけでなく「転職サポートまで含まれているか」も確認しておくと選びやすくなります。

資格試験の平均金額

未経験の方は資格取得をして学習意欲を示すことが転職面接で有利になるポイントです。

資格勉強自体は独学でできるため、プログラミングスクールよりは費用がかからず第一選択になるかと思います。

<資格試験の受験料-2026年>

  • 基本情報技術者試験:7,500円(IPA公式
  • CCNA:46,860円(税込、出典:プロエンジニア)
  • LinuC Level1:33,000円(16,500円×2科目、LPI-Japan公式

いずれの試験も、不合格の場合は再受験のたびに受験料がかかります。

特にCCNAやLinuCは受験料が高めなので、模擬試験や公式教材で合格ラインの手応えを確認してから申し込むと、再受験によるコスト増を避けやすくなります。

しかし資格を取得しておくと、転職後も給料査定のプラスになることが多いため一番コストがいい学習方法になります。

スクール代・学習期間の投資はどのくらいで回収できるか

たとえばスクール代66万円(給付金適用なら20万円台)に対し、未経験入社1年目で前職から年収が数十万円上がるケースであれば、1〜2年程度で回収できるという考え方ができます。

実際の回収期間は前職の年収や転職先の給与水準によって変わるため、あくまで一つの目安として捉えてください。

一方で、Progateやオンライン無料教材などを使った独学であれば、初期費用をほぼゼロに抑えることも可能です。

ただし独学は転職サポートがない分、求人の探し方や面接対策を自分で行う必要があり、学習期間が長引きやすいという面もあります。

「費用を抑えたいか」「転職までの期間を短くしたいか」のどちらを優先するかで、スクールと独学のどちらが合うかが変わってきます。


未経験ITエンジニア|年収以外で大事なポイント3点

年収だけで転職先を決めてしまうと、入社後のミスマッチにつながることもあります。あわせて確認しておきたい3つの判断軸を紹介します。

転職時、年収以外の3つの判断軸
  1. リモート
  2. 福利厚生
  3. 成長できる環境

リモート

リモートワークのしやすさは、働き方の自由度に直結します。

出社頻度や在宅勤務の可否は、企業によって差が大きい部分です。またリモート業務であればある程度自分の時間を調整できるため副業との相性がいいとも言えます。

福利厚生

住宅手当や退職金制度など、年収の数字には表れない待遇も生活の安定に影響します。

求人票の年収欄だけでなく、福利厚生の欄も確認しておくとよいでしょう。

成長環境

未経験からのスタートでは特に、研修制度やOJTの手厚さなど、教育コストをかけてくれる企業かどうかが、その後の年収の伸び方にも関わってきます。

資格の受験費用を負担してくれるか、勉強会や研修が充実しているかチェックするポイントです。


未経験ITエンジニア|まとめ

未経験からのスタート時点では、年収は平均より低めに出やすいものです。

ただしそれは能力の評価ではなく、企業側が研修に投資している期間であることの裏返しでもあります。

IT業界は実力・成果で評価されやすい業界だからこそ、資格取得や実務経験、転職を重ねることで、年収は着実に上げていけます。

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この記事を書いた人

岩本 稜平のアバター 岩本 稜平 株式会社PRUM 代表取締役

株式会社PRUM 代表取締役。未経験から活躍できるエンジニアの育成・採用に力を入れ、一人ひとりの可能性を広げる環境づくりに取り組む。現場で培った知見をもとに、エンジニアのキャリアやAI、技術に関する情報を発信している。

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